再掲：挽歌・アラビア石油 (14)

第14回　1986(昭和61)年：広報課長　拝命　(初出2013/9/19)

　1985年に5年ぶりに帰国、元の部署に復帰した。本社で担当した業務に対応する現地部門に赴任し、5年の赴任期間（単身の場合は3年間）を終えると再び東京本社の元の部署に復帰するという会社のルールに沿ったものである。人事、経理、技術など他の部門も同様であり、例えば本社の人事部門で働いた者は現地の人事部門に赴任し再び元の人事部に戻ると言う寸法である。こうして多くの社員は3年乃至5年の周期で東京とサウジアラビアを往復することになる。

　帰国一年後、思いがけなく広報課長に任命された。前任者がサウジアラビアに再赴任したためである。実は広報課は会社が前任者を処遇するために新設したものであり、従って二代目課長と言うことになる。前任者は現地で原油の出荷を担当していたため、帰任後は本社の営業部に戻ったが上層部と折り合いが悪く、本人の処遇に困った会社が広報課長のポストを創設したという訳である。

　実際のところ課とは名ばかりで課長1名、課長代理1名、女性課員1名だけのミニ組織であり、社内報を発行することと新聞、雑誌など社外のメディアに対応することが仕事である。広報と言えば一般的に派手なイメージがあるが、アラビア石油ではむしろメディアに最小限度の顔しか出さないことが求められた。会社の唯一の商品である原油の販売先は精製会社に限られており企業広告を出す必要がないと言う論理である。

　広報課が付き合うメディアにはメジャーとマイナーの二種類があった。メジャーなメディアは読売、朝日、日本経済新聞、NHKなどの大手報道各社である。彼らは石油精製企業の業界団体である石油連盟と同じビルに記者クラブを構えていた。一方、マイナーなメディアは業界紙と呼ばれ、石油タイムズ、油業報知など日刊紙の「開発記者クラブ」と石油文化、石油グラフなど月刊誌の「石油ジャーナリストクラブ」の二つがあった。

　当時の石油業界は合併・再編を経た現在に比べて企業数が多かった。精製業界の頂点に立つのが「元売り」と呼ばれる企業であり、日本石油、三菱石油、共同石油(3社はその後数度の合併を経て現在のJXホールディングとなる)、昭和シェル石油、出光興産、コスモ石油などがあった。この他に東亜燃料工業(現東燃ゼネラルグループ)などの精製専業が数社あり、さらにアラビア石油が設立した富士石油のような石油化学コンビナートの原料供給を目的としたコンビナート・リファイナリーと呼ばれる精製企業が全国各地に7社あり、これらは業界団体「新石会」を結成していた。

　以上の石油精製販売企業が「下流部門(ダウン・ストリーム)」と呼ばれる企業群である。これに対して石油開発事業を行う企業群が「上流部門（アップ・ストリーム）」であり、当時はアラビア石油、石油資源開発、帝国石油及びインドネシア石油(両社は後に合併し国際石油開発帝石、INPEX、となる)の四社が業界の中核であった。石油開発会社と呼ばれる企業はこの他100社以上あったのであるが、これらは石油開発のリスクを軽減するために石油公団(現独立行政法人「石油天然ガス金属鉱物資源機構」)が資金の8割を出資し個別の開発案件ごとに設立したプロジェクト会社であった。これらのプロジェクト会社は探鉱が失敗すると清算され石油公団の損金は国民の血税で補てんされる仕組みである。実際には殆どのプロジェクト会社は探鉱に失敗していたが、欠損を表面化させないため会社を無理矢理存続させるケースが続出、隠れた損失は雪だるまのように膨れ上がっていた。これらプロジェクト会社のトップは通産省(現経産省)の天下りだったこともあり「臭いものに蓋」式に問題は先送りされていた。

　因みにこの年(1986年)、日本では社会党の土井たか子が日本初の女性党首となり、海外ではソ連のチェルノブイリ原子力発電所で大事故が発生している。

(続く)

再掲：挽歌・アラビア石油 (13)

第13回　利権契約終了まで残り15年　(初出2013/5/22)

　1985年1月、5年間の現地勤務を終えて東京本社に帰任した。サウジアラビアとの利権契約満了の2000年2月28日まで残すところ15年となった。

　5年前に途中入社した時、会社から英文と和文を併記した利権契約書の冊子を支給された。サウジアラビア用及びクウェイト用の2冊である。契約書には会社が両国政府に対して負うべき義務と権利が詳細に記されており、会社の「バイブル」とでも呼ぶべき代物である。契約はアラビア石油の前身の日本輸出入石油がサウジアラビア政府と1958年1月に、またクウェイト政府とは同年7月に締結したものである。創業者山下太郎の契約締結までの2年間の苦闘、そしてその後のアラビア石油設立の成功譚は伝説として広く語り継がれており、これにより山下太郎は若き日の満州での活躍から付けられた渾名「満州太郎」に新たに「アラビア太郎」の名前を冠せられるようになったのである。利権契約締結の年、彼は既に69歳だった。私事で恐縮だが現在の自分と同じ年齢である。年金生活を送る自らと比べ山下太郎がいかに傑物であったか驚嘆を通り越して言葉が出ない。

　それはともかくサウジアラビア政府との利権契約書によれば契約期間は「商業量発見宣言の日から40年間」と定められている。商業量発見と言うのは試掘井で油田を掘り当てたのち生産テストを行い、商業的に採算が取れる十分な量の石油が存在するかどうかを確認することを意味する。石油の試掘はリスクが大きく掘っても石油が出ないことも多いが、たとえ石油が出たとしても埋蔵量が少なく採算が合わない場合もある。後に触れるが1989年に筆者がマレーシアのボルネオで試掘に立ち会った時、石油は出たものの商業ベースに乗るだけの生産量が見込めなかったため撤退した苦い経験がある。現在の石油開発はIT技術のおかげで成功の確率が高いが、当時の石油開発事業は井戸を千本掘っても3本しか当たらないという意味で「千三つ屋」などと蔑称され「ばくち」に近いものであった。

　ところがアラビア石油は1960年2月28日に最初の試掘井で世界第一級のカフジ油田を掘り当て、商業量発見を高らかに宣言したのである。従ってサウジアラビアとの利権契約の期間はこの日から40年後、即ち2000年2月28日までと決まったのである。因みにクウェイトとの契約では期間は契約締結の1958年7月から44年半であり、2003年1月が契約終了期限とされた。

　利権契約が2000年までであることは1976年の途中採用の面接試験で告知されていた。会社の命が有限だと聞かされて驚かなかった訳ではないが、当時会社の定年が他社と同様55歳であり、自分にとって西暦2000年は定年後の話であるためさほど切迫感を感じなかった。むしろ2000年になってもまだ定年に達しない新卒入社の後輩たちの運命がどうなるのか、と老婆心ながら心配であった。

　もちろんそれまでも会社は黙って手を拱いていた訳ではない。千葉県袖ケ浦に富士石油を設立し、日本国内に足場を築いたこともその一つである。ただアラビア石油の企業理念はあくまで海外における石油開発を本業とし、カフジに続く第二、第三の油田を獲得することであり、或いは事業の多角化により総合エネルギー企業に脱皮することであった。そのためノルウェー沖の北海、米国メキシコ湾、中国渤海湾などで石油探鉱を行い、アフリカのニジェールでウラン探鉱作業を手掛けた。しかし結果的にはいずれの事業も軌道に乗らず、会社にはカフジ油田が残されただけであった。会社が21世紀以降も生き残る手立ては利権契約の延長しかないことが誰の目にも明らかであった。しかし経営陣にも社員にも(自分自身も含めてであるが)切迫感は乏しく、相変わらずのんびりしたムードが漂っていた。

  それは中味が半分ほど残ったワインボトルの話にたとえることができよう。のんびり者の楽観論者なら「未だ半分残っている」と言い、焦燥感に駆られた悲観論者なら「あと半分しかない」と言う。どちらの言い分も正しい。アラビア石油の経営陣も社員もその多くは楽観論者であった。

(続く)

再掲：挽歌・アラビア石油 (12)

第12回　休暇と家族旅行(1980-84年)　(初出2013/5/16)

　初めての海外赴任であり、しかもアラビア石油の社員しかいないカフジでは他社駐在員と比較のしようが無いが、酷暑の砂漠での仕事と日常生活が苛酷であったことだけは間違いない。商社のように世界各地に事務所を持つ企業では、それぞれの任地の生活条件の厳しさに応じて「ハードシップ手当」と呼ぶ特別手当を支給しているが、サウジアラビアでの駐在は最高レベル(即ち生活環境としては最低)と評価されていた。

　そのような中で唯一の楽しみと言えるのが年一回与えられる休暇であった。休暇の条件は石油開発の先達であるアラムコ(現サウジアラムコ)社に合わせたものであり、期間は45日、家族全員の日本までのエコノミー運賃が支給された。この点は一般の日本企業に比べかなり好条件であった。社員は一年のうちの10ヵ月半は仕事に専念し、残る1ヶ月半の休暇を満喫するのである。目的地は本人と家族で自由に決めることができた。

　最初の年の休暇はイタリア、パリ、スペインであった。クウェイトからローマまでの飛行時間は5時間程度であり家族連れで行くには手ごろな距離である。旅程は自分たちで決めて旅行代理店で切符を手配、ホテルは行く先々の空港の案内所で予約し、レンタカーを借りて観光地を巡った。この初めてのヨーロッパ家族旅行は今でも訪れた土地の隅々を鮮明に思い出せるほど印象深いものであった。余り英語が通じないヨーロッパ(こちらの英語の問いかけに解らぬふりをするほどの英語嫌いのフランス人も少なくなかった)で、道標を頼りにレンタカーを運転するなど今にして思えばかなり無謀なことであったが、30代半ばの若さが怖いもの知らずの蛮勇を奮わせたのであった。

　翌年の休暇は義母とロンドンで落ち合い、三世代5人でロンドン、パリ、ローマに遊んだ。義母からは年に何度となく孫娘たちに日本の玩具、菓子、子供雑誌を送ってもらっており、そのお礼の意味もこめて足腰の元気なうちにとヨーロッパ旅行に誘ったのである。三年目の長期休暇は当時日本人社員の間で人気のあった世界一周ルートを利用した。KLMオランダ航空とシンガポール航空の提携便を利用しての世界一周であった。まずヨーロッパに立ち寄り、その後ニューヨーク、ロスアンゼルスを経由して日本に一時帰国した。日本では二年ぶりに親戚への挨拶回りをし、また育ち盛りの子供たちのための洋服や靴などを大量に買い付けた。色柄、サイズ、仕上がりなど現地の製品は身に合わないからである。その後、東南アジアで休暇の最後を楽しんだ末に1ヶ月半の休暇を終えてカフジに戻った。

　本社帰任が決まった1984年末には最後の旅行としてシンガポールで大晦日を迎え、夏のオーストラリアでコアラとカンガルーに戯れ、ニュージーランド経由1985年1月早々成田に降り立った。外気は寒かったが長い赴任生活を終えてホッとした気分であった。

　この年日本では東北新幹線が盛岡まで開通、上越新幹線も全線が開通した。

(続く)

再掲：挽歌・アラビア石油 (11)

第11回　イスラム世界の日常生活(1980-84年)　(初出2013/5/13)

　1980年からの丸5年間をサウジアラビアで過ごした。サラフィー(ワッハーブ)主義を奉じるサウジアラビアはイスラムの中でも特に戒律が厳しい。1日5回のお祈りとラマダン月の断食などはいずれのイスラム国家にもある生活習慣だが、ここはさらに厳しい教えが課された世界である。女性は家族以外の者に素顔を見せてはならず、外出はままならず運転もできない。その他先進国では普通のことが全てダメ尽くしである。

　幸か不幸か社宅は高い塀で外部と隔離された租界地であった。塀の中では女性達も自由に闊歩できる。しかし一歩塀の外に出る場合、女性は黒いスカーフと黒いベールで素肌と頭髪を隠し、夫の運転で出かけなければならない。「塀の中」が自由で「塀の外」が不自由と言う全く逆の世界なのである。社宅の中には売店が無く食料品や日用品の買い出しは週末の大事な仕事である。しかし街の商店の品揃えは貧弱なため月に一度はクウェイトまで一家で出かける。往路帰路の2回国境検問所を通過するので丸一日がかりである。それでもクウェイトには子供が喜ぶキティ・グッズの店があり、ホテルのレストランの中華料理に舌鼓を打つことがこの上ない気晴らしであった。

　何もない僻地での楽しみと言えば食べることと飲むことであるが、イスラムでは豚肉と酒が禁止されている。イスラムに限らず多くの宗教では肉や酒或いはそのどちらかが禁止されていることが少なくないが、それは聖職者或いは信者自身に対するものである。ところがサウジアラビアでは異教徒の日本人や西欧人にも強要する。隣国のドバイやバーレーンではホテルで酒を飲むことができ、また筆者がその後赴任した東南アジアのイスラム国家マレーシアでも豚肉やアルコールは自由であった。しかしサウジアラビアは外国人に対しても厳しい戒律を課したのである。

　やむを得ず牛肉や鶏肉を豚肉の替わりとしたがアルコールは替わるものが無い。これには殆どの日本人が弱り果てた。しかし「蛇(じゃ)の道は蛇(へび)」である。イラクから砂漠の国境を突破し(長い国境線にはフェンスなどなかった)、或いはペルシャ湾のダウ船でどこからともなく箱詰めのスコッチウィスキーが深夜ひそかに運び込まれる。但し密輸のリスクがあるためバカ高い。空港の免税店ならせいぜい２千円止まりのジョニ赤が1本１万円以上である。しかもいつ入荷するかはそれこそ「インシャッラー(アラーのみ知り給う)」であった。

　そこで先人が考えたのはアルコールの密造である。方法はいたって簡単。20リットルのポリタンクを砂糖水で満たし、そこに製パン用の粉末イースト菌を入れる。20日ほどで発酵しアルコール液となる。但し匂いが強く、また有毒のメチルアルコールも混在しているためそのままでは飲めず、圧力釜で蒸留しなければならない。何度か繰り返し蒸留して最後に100%のエチルアルコールを抽出する。これが現地で「カフジ正宗」と称していた密造酒である。この無味無臭の酒を水や氷で適度に薄めて飲むのである。

　世界の酒が好きな時に好きなだけ飲める日本からみれば何ともいじらしい努力ではあるが、日本人のコミュニケーションには酒が欠かせない。想像を絶する過酷な自然の中、アラブ人を相手に日中砂を噛むような仕事に明け暮れていると、夜は仲間を囲んでアルコールで憂さ晴らしをしなければ、明日への意欲が沸かないのである。

　日本を出る時、赴任期間は単身3年、家族帯同5年と聞かされ覚悟はしてきたものの、やはりその月日の永さは身にこたえる。殆どの社員は残り1年を切ると帰国の日を指折り数えるようになるのであった。

(続く)

再掲：挽歌・アラビア石油 (10)

第10回　多国籍職場の「ゲスト・ワーカー」　(初出2013/5/1)

　当時のカフジ鉱業所の従業員はおよそ千人であった。かつては遊牧民がラクダと羊を放牧するために訪れるだけで人間が定住していなかった土地カフジ。石油発見後に会社は電気と水を含む一切の設備を「無」から「有」で作り上げたのである。世界中の石油開発の現場はどこでも似たようなものであるが、サウジアラビアやクウェイト、アブダビなどペルシャ湾沿岸では石油会社が国家そのものを造ったと言っても過言ではない。

　カフジ鉱業所には沖合の石油生産施設の他、陸上には製油所が建設され、そこで生産されるディーゼルオイルを燃料とする発電所と造水プラントもある。砂漠では雨が全く降らないため飲み水は海水を蒸留して作らねばならない。すべてを自給するため多種多様なプラントが建設され、またそれらを維持補修するための工場と倉庫が設けられた。そして従業員とその家族が生活するための社宅がある。病院も自前であり、従業員の子弟のための幼稚園と小学校も併設された。医者、看護婦、教師等はすべて正社員である。

　というような訳でカフジ鉱業所には「水・電力部」、「地域開発部」、「教育部」、「病院部」等々普通の企業では考えられないような部署があった。毛色の変わったところでは寄港するタンカーに気象情報を提供するための測候所も設けられていた。シャマールと呼ばれる強い砂嵐が吹く時、タンカーは原油の積み込みを中止して沖合に退避しなければならない。そのための気象予報が欠かせないのである。

　このような種々雑多な仕事をこなす従業員の国籍も多彩であった。サウジアラビア人が多数を占めているが、日本人もトップの所長以下枢要な部署を占めていた。日本人の人数は従業員とその家族を含めると200人ほどであった。サウジアラビア人は開発と生産の現場に多く配属されていた。これは現地政府の意向であり、将来の国有化に備えて人材を育成するという本来の目的のほかに、石油生産と言う国の命運を左右する部門にエジプト人、パレスチナ人などのアラブ人を置くことを嫌ったためである。現地政府は基本的に自国民以外のアラブ人を信用せず警戒していた。

　一方、医者や教師は自国民に有資格者がいないためエジプト人やパレスチナ人を雇った。イスラムの掟により女性の就業が禁止されているため看護婦はフィリピン女性であった。その他機械の修理や補修には勤勉で腕の良い東南アジア出身者を使い、ゴミ収集、建設土木工事など酷暑の野外作業は暑さに強いインドやスリランカからの出稼ぎ労働者が雇われた。こうして現場は顔や肌の色、文化、宗教の入り混じったミニ多国籍社会を形作っていた。そのような中で誰の母国語でもない英語を唯一のコミュニケーション言語として日々の仕事をこなしていたのである。

　サウジアラビア政府は外国からやってくる出稼ぎ者を「ゲスト・ワーカー(客人労働者)」と呼ぶ。つまり外国人労働者は「客人」扱いなのである。それは「移民」とは意味が全く異なる。移民は定住労働者でありいずれ国籍を取得してその国の国民となるのが普通である。しかし「ゲスト・ワーカー」は数年の期限付きの労働ビザで働く出稼ぎ労働者である。彼らの身分は極めて不安定であり、雇い主がビザを更新しないと宣言すれば直ちに失業し帰国しなければならない。と言って祖国は就職難であり、何よりも祖国には本人からの送金を心待ちにしている父母兄弟がいる。結局彼らは今の仕事にしがみつく他ないのである。出稼ぎ者と雇い主の力関係はおのずと明らかであり、出稼ぎ者の権利を守る法律などありはしない。彼らは首を切られないようにただじっと我慢するだけである。

　「ゲスト・ワーカー」と呼ばれる出稼ぎ外国人に対し、彼らを雇い入れるサウジアラビアのような国は「ホスト・カントリー」と呼ばれる。呼び名こそ客(ゲスト)と主人(ホスト)であるが、それは絶対的な主従関係の世界である。ホストはゲストに一方的に命令し服従を強いる。まさに奴隷と主人の関係である。「ゲスト・ワーカー」と言う言葉の裏には計り知れない闇が見えるのである。そして「ゲスト・ワーカー」自身の心の中にも深い怨念が宿る。1990年のイラクによるクウェイト侵攻の時、クウェイトで働いていたパレスチナ人がその怨念を爆発させるのであるが、そのことについては改めて触れることになろう。

　筆者が所属した企画部は、部長以下日本人が3名とベテランのパレスチナ人1名、ヨルダン人2名。それに学校を出たばかりのクウェイト人1名と言う総勢7人の小さな部署であった。クウェイト人は学校を卒業したばかりで学力も経験も乏しかったが地元政府の命令で受け入れたものである。国籍の違い。「ゲスト」と「ホスト」と言う主従関係。ベテランと新入りの経験の差。それらの違いを乗り越えて一緒に働く、と言えば国際企業として美談である。確かに職場は和気あいあいとした雰囲気に包まれていた。しかしお互いの間に埋めようのない深い溝があったことも事実である。それを表に出さず日々の仕事をこなすことが暗黙のルールであった。

(続く)

現地記事転載：「ミサイル製造を容易にしているサプライチェーンと、輸出管理の抜け穴」(上)

(原題) The supply chains and gaps in export controls that make it easier for the Houthis to build missiles

https://www.arabnews.com/middle-east/the-supply-chains-and-gaps-in-export-controls-that-make-it-easier-for-the-houthis-to-build-missiles-3006495

2026/10/16 Arab News

武器拡散問題の専門家によると、フーシ派がサウジアラビアへの攻撃に使用しているミサイルには、世界規模のサプライチェーンが関与し、サウジアラビアと友好関係にある国々で製造された部品が、仲介業者を通じてイエメンに持ち込まれている。2018年から2023年まで国連イエメン専門家パネルのメンバーを務めたヴォルフ＝クリスティアン・パエス氏は、これらの部品は一度中国へ合法的に輸出された後、再輸出という形で密輸され、イエメンに流入していると指摘している。

「イエメン正統政府連合軍」の発表によれば、10月初旬以降、フーシ派によるリヤドのキング・ハーリド国際空港への攻撃は20回に及び、少なくとも17人が死亡、330人以上が負傷した。フーシ派はドローンやミサイルの調達において、イランへの依存度を低下させ、自前でミサイルを製造する能力を構築しており、自ら製造できない部品の大部分を、世界各地から部品を輸入する商社を通じて調達していると言われる。

フーシ派の技術的ノウハウは、ここ10年で急速に発展している。2014年に（イエメンで）内戦が勃発し、首都サヌアが制圧された際、フーシ派は政府軍から弾道ミサイルを含む大量の装備品を手に入れた。しかし、2017年までにそれらの備蓄はほぼ枯渇し、2020年頃までは、イランからイエメンへ密輸されたミサイルを専ら使用していた。密輸の際に発見されやすい大型のミサイル本体については、分割された状態で輸送され、イエメン国内で溶接・組み立てが行われていた。

2021年、パエス氏ら国連専門家パネルは、2020年のリヤド攻撃で使用された弾道ミサイルの残骸を調査した。その結果、当該ミサイルは「ブルカン2H（Burkan-2H）」であることが判明した。これは射程約1000キロメートル、弾頭重量250キログラムの兵器である。調査委員会は、ミサイル本体の各部がイエメン国内で組み立てられ、溶接されたことを示唆する「手作業による溶接」の痕跡を発見した。パエス氏は、「フーシ派は特定の弾道ミサイルを製造する段階へと進み、現在では、イラン製の部品をほとんど含まない、より射程の長い弾道ミサイルを開発する段階にまで至っている。これは重要なことだ。なぜなら、たとえ明日イランで政権交代が起きたとしても、あるいはイラン政府との間でフーシ派への供給を停止する何らかの合意が成立したとしても、フーシ派は依然としてこうしたミサイルを製造し続けることができるからだ」と指摘している。

(続く)

再掲：挽歌・アラビア石油 (8)

第8回　1979(昭和54)年、サウジアラビア現地に赴任　(初出2013/4/23)

　ここまで書いてきてアラビア石油の当時の状況を実際以上に楽観的に書いていることに自ら気がついた。会社生え抜きの先輩、創業時の苦労を知る人々からはお叱りを受けるかもしれない。楽観の根拠は多分転職に大いなる希望を抱いていた所為であり、或いはアラビア石油の居心地が悪くなかったということであろう。事実、中途入社の仲間で話し合うと異口同音に、以前の会社で社内外の厳しい競争に晒され給与もさほど良くなかったことに比べ、アラビア石油には競争と言えるほどのものは無く待遇も世間並み以上であると語り、転職組の意見は完全に一致していたのである。

　入社後に配属されたのは現地事業所(会社では「アラビア鉱業所」と称していた)の予算を取りまとめる部署であった。仕事にも慣れた3年後の1979年、現地赴任の辞令が出た。採用面接の際、会社側からは現地赴任を前提としている旨を言い渡されており、来るべきものが来たということである。単身赴任するか家族を帯同するかは本人の選択にまかされ、赴任期間は単身3年以上、家族帯同5年以上とされた。

　当時、日本企業の平均的な海外赴任期間は3～4年であり、5年はかなり長いが、筆者の場合は長女が6歳、次女が2歳の娘二人であり家族帯同の道を選んだ。海外赴任で大きな問題となるのは子女の教育、即ち日本語学校の有無である。英語圏なら将来のことを考え現地校に通わせ、週末は日本語補習校に行かせるという方法も考えられるが、サウジアラビアは公用語がアラビア語であり、カフジには外国人向けの小学校はない。そのためアラビア石油は東京都府中市にある明星(めいせい)学苑と契約し現地に幼稚園と小学校を開設していた。単独企業が企業内学校を持つケースは現代では例がなく、当時としても極めて珍しいケースであったが、家族とともに長期間赴任させるための会社の配慮だった。

　仲間の送別会、親類縁者への挨拶等をすませ、1979年9月に前年開港したばかりの成田空港を出発、最寄りのクウェイト空港に到着したのは真夜中であった。機外に出るとまるでサウナに入ったような熱気に襲われた。人づてに聞いてはいたが湿潤で温暖な気候の日本から来た異邦人にとっては衝撃的な初体験であった。迎えの車に乗ってそのままカフジに向かう。カフジはサウジアラビアとクウェイトの中立地帯にある入り江の町であったが、その後1965年に両国政府により二分割されカフジはサウジアラビアの管轄下に置かれることになった。

　カフジがサウジアラビア領になったことは会社と日本人社員にとって運命の分かれ道でもあった。カフジから最寄りの都会へはクウェイト中心街までが150KMでほぼ東京から静岡まで、サウジアラビア東部の都市ダンマンまでなら350KMもあり東京-京都間に相当する。いずれにしてもかなりの長距離であるが、クウェイトは比較的近く、しかもダンマンなどと比較にならない大都会である。そのため日本人は休日になるとクウェイトに出掛けることが多かった。しかし中間に国境ができたため入国審査、通関という面倒な手続きが必要になる。国際空港のように洗練されていないから国境の役人たちにはいつもイライラさせられた。それでも東京-京都間を日帰りドライブするよりはましである。

　しかしサウジアラビア領で良かったことが一度だけあった。1990年のイラクのクウェイト侵攻と翌年の湾岸戦争の時である。もしカフジがクウェイト領であったなら、街はイラク軍に占領され自宅は彼らの略奪に晒されていたであろう。そして湾岸戦争では撤退するイラク軍がブルガン油田に火を放ったようにアラビア石油の施設も灰燼に帰していたかもしれない。アラビア石油の現場カフジがサウジアラビア領であったことは会社自身にとってある意味僥倖であったと言えなくはないのである。

　1979年以前のカフジは政治的には無風状態であったが、その後はこの湾岸戦争を含めペルシャ湾周辺は戦乱が絶えなかった。赴任直後に始まったイラン・イラク戦争、その後の湾岸戦争、さらには2003年のイラク解放戦争と続き、その間にサウジアラビア国内ではイスラム過激派のテロが頻発している。勿論アラビア石油そのものも利権契約問題を抱えており、この問題で会社は苦悩し苦闘した訳である。

(続く)